受託開発からDX・社会DXへの事業転換を急ピッチで進める、プライム上場のIT総合企業。
何を得られるか
受託開発から脱却し、社会課題解決型のITビジネスへシフトしている。売上高3,701億円（2026年3月期）で5セグメントで稼いでいます。
補足ＢＩＰＲＯＧＹ株式会社は、顧客のDX支援と社会課題解決型ビジネスを軸としたIT総合企業。売上高3,701億円（2026年3月期）で5セグメントで稼いでいます。受託開発ビジネスの縮小に対応し、データ・AI活用や社会DXなど成長事業へのシフトを急ピッチで推進中。2027年度には売上4,400億円を目指しており、複数年で顧客とパートナーとして関わり、ビジネス面で課題解決できる人が評価されます。
今の勢い
受託開発からDX・社会DXへの事業転換を急ピッチで進める、プライム上場のIT総合企業。受託開発ビジネスの縮小に対応し、データ・AI活用や社会DXなど成長事業へのシフトを急ピッチで推進中。
補足売上高3,701億円（2026年3月期）で5セグメントで稼いでいます。
向いている人
ＢＩＰＲＯＧＹ株式会社は、顧客のDX支援と社会課題解決型ビジネスを軸としたIT総合企業。2027年度には売上4,400億円を目指しており、複数年で顧客とパートナーとして関わり、ビジネス面で課題解決できる人が評価されます。
補足顧客の経営課題を認識から解決までサポートする姿勢が、組織全体に浸透。複数年のプロジェクト関与が標準であり、浅い付き合いではなく深い信頼構築が評価される。
売上高
4,040
前年比 +6.2%
営業利益率
9.9
2025年3月期
平均年収
846万円
情報サービス業界平均より高水準（業界平均約750万円
平均年齢
46.4歳
従業員数
8362人
営業利益
391
前年比 +4.5%
概要
システムサービス
55%
主な職種: ソフトウェアエンジニア・PM
金融機関や製造業、エネルギー企業などの基幹システム刷新やクラウド移行を支援。データ・AI利活用ソリューション、セキュリティ・クラウド管理などのマネージドサービスも提供。DX推進初期段階から実装・運用定着まで、顧客の経営課題に基づくソリューション設計を行う。
サポートサービス
20%
主な職種: 保守・運用エンジニア
既存システムの保守・運用サービス、ソフトウェア・ハードウェアのバージョンアップ対応、クラウド環境への移行時の導入支援。顧客のシステムライフサイクル全体をサポート。
アウトソーシング
12%
主な職種: 情報システム運用エンジニア
顧客企業の情報システムの日々の運用・監視・障害対応を受託。オンプレミスデータセンター運用からクラウドインフラの管理運用へシフト中。
ソフトウェア
8%
主な職種: プロダクトエンジニア
自社開発または子会社提供のソフトウェアをライセンス契約で販売。金融機関向けシステムから、データ・AI利活用ソリューションまで幅広い。
ハードウェア
5%
主な職種: 機器調達エンジニア
サーバー、ストレージ、ネットワーク機器などの販売・賃貸借。顧客のシステムライフサイクル全体の中での機器調達パートナー役。
顧客の経営課題を認識から解決までサポートする姿勢が、組織全体に浸透。複数年のプロジェクト関与が標準であり、浅い付き合いではなく深い信頼構築が評価される。
成長事業領域での新技術活用（AI・データ分析・セキュリティ・クラウド）が活発。プロジェクトで実装する機会が多く、自己研鑽意欲が報われる環境。
受託開発から脱却し、社会課題解決型のITビジネスへシフトしている。
ＢＩＰＲＯＧＹ株式会社は、顧客のDX支援と社会課題解決型ビジネスを軸としたIT総合企業。売上高3,701億円（2026年3月期）で5セグメントで稼いでいます。受託開発ビジネスの縮小に対応し、データ・AI活用や社会DXなど成長事業へのシフトを急ピッチで推進中。2027年度には売上4,400億円を目指しており、複数年で顧客とパートナーとして関わり、ビジネス面で課題解決できる人が評価されます。
顧客企業の経営課題認識から解決に至るまでの一気通貫のITソリューション提供で、5つのセグメント（システムサービス・サポート・アウトソーシング・ソフトウェア・ハードウェア）を通じて収益を得ている。
システムサービスの顧客がサポートサービスやアウトソーシングに移行するプロジェクト型から保守・運用型への収益化パターンが一般的。
売上構成比 55%（2,035億円（2026年3月期）） +5.2% YoY
◼ この事業で働くと
どんな仕事か 金融機関や製造業、エネルギー企業などの基幹システム刷新やクラウド移行を支援。データ・AI利活用ソリューション、セキュリティ・クラウド管理などのマネージドサービスも提供。DX推進初期段階から実装・運用定着まで、顧客の経営課題に基づくソリューション設計を行う。
誰を相手にするか 金融機関（銀行・証券・保険）、製造業、小売業、エネルギー企業など、大規模な情報システムを保有する大手企業および中堅企業（従業員規模500～数千名）。情報システム部門や経営企画部門がおもな接点。
入社したら何をするか エンジニアの場合：顧客のビジネスプロセス要件をヒアリング→ソリューション設計→実装→テスト→本番運用支援まで一連の業務に関わる。大規模案件ではスプリント開発やアジャイル手法を採用する場合も。プロジェクトマネージャーの場合：複数のステークホルダーを巻き込んだスケジュール・予算・品質管理が中心。DXコンサルタントの場合：顧客の業界トレンドや経営課題を分析し、IT投資の優先順位付けを支援。
売上構成比 20%（740億円（2026年3月期）） +2.1% YoY
◼ この事業で働くと
どんな仕事か 既存システムの保守・運用サービス、ソフトウェア・ハードウェアのバージョンアップ対応、クラウド環境への移行時の導入支援。顧客のシステムライフサイクル全体をサポート。
誰を相手にするか システムサービスで開発を担当した顧客企業がメイン。銀行のコアシステム保守から製造業の生産管理システム運用まで、幅広い業界。
入社したら何をするか 保守エンジニアの場合：顧客からのトラブル報告に対応し、問題解決・復旧業務。詳細なドキュメント記載と履歴管理が重要。導入支援エンジニアの場合：新しいシステムやツールを顧客環境に導入する際、セットアップ・テスト・ユーザー教育を行う。ときには客先に常駐して対応することも。
売上構成比 12%（444億円（2026年3月期）） -3.4% YoY
◼ この事業で働くと
どんな仕事か 顧客企業の情報システムの日々の運用・監視・障害対応を受託。オンプレミスデータセンター運用からクラウドインフラの管理運用へシフト中。
誰を相手にするか 金融機関、製造業、流通業など、安定的なシステム運用が必須の大企業。情報システム部門の運用チームが顧客窓口。
入社したら何をするか システムの24時間監視・ログ確認・障害検知・初期対応を実施。本格的な問題はシステムサービス側のエンジニアにエスカレーション。年1回程度の定期保守やバージョンアップ対応も担当。スキル向上を目指す場合、クラウド運用技術の習得が優先度高。
売上構成比 8%（296億円（2026年3月期）） +4.8% YoY
◼ この事業で働くと
どんな仕事か 自社開発または子会社提供のソフトウェアをライセンス契約で販売。金融機関向けシステムから、データ・AI利活用ソリューションまで幅広い。
誰を相手にするか システムサービスを通じた既存顧客が大半。金融機関、製造業、流通業など。新規顧客開拓も加速中。
入社したら何をするか プロダクトエンジニアの場合：製品の新機能開発・バグ対応。カスタマイズエンジニアの場合：顧客向けのカスタマイズ実装。技術営業の場合：営業担当と一緒に顧客へのデモ・提案。
売上構成比 5%（185億円（2026年3月期）） -1.2% YoY
◼ この事業で働くと
どんな仕事か サーバー、ストレージ、ネットワーク機器などの販売・賃貸借。顧客のシステムライフサイクル全体の中での機器調達パートナー役。
誰を相手にするか システムサービスの納入先企業がメイン。金融機関や製造業など。
入社したら何をするか 顧客のニーズに応じた最適な機器構成を提案。メーカーとの折衝・納期調整・在庫管理。クラウド移行案件では、段階的な既存ハードウェアの縮小支援を行うことも。
| システムサービス | サポートサービス | アウトソーシング | ソフトウェア | ハードウェア | |
|---|---|---|---|---|---|
| 仕事のタイプ | 顧客課題解決型。複数年の関係構築 | 保守・運用サポート型。定期的な関わり | 24時間運用監視型。シフト制勤務 | プロダクト開発型。継続的な改善 | 調達・供給チェーン管理型 |
| 売上構成比 | 55% | 20% | 12% | 8% | 5% |
| 成長率 | +5.2% | +2.1% | -3.4% | +4.8% | -1.2% |
| 組織フェーズ | 拡大中。新規技術・コンサル機能の強化 | 安定運用。段階的な体制強化 | 転換中。クラウドシフト対応 | 新事業開発。製品化を推進 | 縮小中。クラウド化による需要減 |
| 採用の勢い | 高。エンジニア・PM・コンサルタント求人多数 | 中。クラウド運用人材を増強 | 低。新規ポジションは限定的 | 中。プロダクト開発人材を強化 | 低。新規採用は限定的 |
| 特に多い職種 | ソフトウェアエンジニア・PM | 保守・運用エンジニア | 情報システム運用エンジニア | プロダクトエンジニア | 機器調達エンジニア |
| 配属の可能性 | 新卒・中途ともに高い。スキルレベル別にポジション多数 | 新卒・中途とも可。ただし技術経験の有無で異なる | 経験者・即戦力中心。新卒配属は限定的 | 中途（開発経験者）中心。新卒は稀 | 転職者・経験者のみ。新卒採用ほぼなし |
出典：2025年3月期有価証券報告書（セグメント情報・事業概要）、2024年度決算短信（四半期業績）、コーポレートサイト（事業紹介）
主に金融機関（銀行・証券・保険）、製造業、小売業、エネルギー企業（電力・ガス）など、大規模な情報システムを保有する大手企業および中堅企業（従業員規模500～数千名）に、基幹システムのクラウド化・刷新やDX推進支援を提供しています。
BIPROGYはNDAの関係上、具体的な顧客企業名や詳細な事例をWebサイトに掲載していません。ただし、金融機関向けのフルバンキングシステム「SurFIN」（外為送金）や、小売業向けの「AOUMIⓇ」（リテールメディア）など、具体的なプロダクト名で事業展開していることから、複数業界での深い顧客関係があります。
この顧客層と働くことで得られるもの
BIPROGYの顧客は「複数年の付き合いを前提とした経営課題解決パートナー」です。金融機関の基幹システム刷新なら2～3年単位、小売業のDX推進なら段階的な施策が続きます。こうした長期プロジェクトに携わることで、業界知識・顧客業務プロセス・経営層の意思決定ロジックが深く身につきます。特に、新規技術（AI・データ分析・セキュリティ）が顧客課題解決の鍵となる案件では、技術力と業務理解の両立が求められるため、転職市場での市場価値が高まります。
中期経営計画に基づく
既存顧客基盤を活かしながら、データ・AI活用やマネージドサービス、社会課題解決型DXなど成長事業へのシフトを加速。
あなたに関係するポイント
何をしようとしているのか
金融機関向けのフルバンキングシステム「SurFIN」の強化、小売業向けのリテールメディアプラットフォーム「AOUMI」の統合、エネルギー企業向けのOT/IT統合ソリューション提供など、各業界での専門人材と組織の拡充を進めている。
実際に動いている証拠
あなたに関係するポイント
何をしようとしているのか
マネージドサービス（セキュリティ・クラウド管理・デジタルワークプレイス）の新サービス化、顧客のオンプレミス環境からクラウドへの移行支援、継続的なセキュリティパッチ・コンプライアンス対応に取り組んでいる。
実際に動いている証拠
あなたに関係するポイント
何をしようとしているのか
データ利活用サービス（AI需要予測・自動発注）の顧客展開、セキュリティ・クラウド管理技術の高度化、デジタルワークプレイスの顧客導入支援を進めている。2027年度には成長事業売上に占める割合が30%を超える見通し。
実際に動いている証拠
あなたに関係するポイント
何をしようとしているのか
SX/GXソリューション（企業のサステナビリティ経営支援）、スマートライフ・地域創生関連のDXソリューション、官公庁・自治体向けの社会課題解決型システム構築に取り組んでいる。
実際に動いている証拠
あなたに関係するポイント
何をしようとしているのか
タイ・ベトナム・インドネシア等での現地法人設立・営業拠点展開、現地IT企業との業務提携、日系企業の現地進出支援のコンサルティングを進めている。
実際に動いている証拠
テーマ1（既存顧客基盤の強化）がベースになり、テーマ2・3（サービス化・DX市場開発）がその上に積み重なる構造。テーマ4（社会DX）はテーマ1-3と並列で推進され、顧客課題の多様化に対応。テーマ5（グローバル）は長期的な成長戦略。
デジタル化を受けた受託開発ビジネスの構造的な縮小に対応し、事業ポートフォリオの転換により新たな成長基盤を確立している。
国内情報サービス市場ではデジタルトランスフォーメーション（DX）領域を中心に企業の強い投資意欲が継続しています。一方、As a Serviceの台頭により、従来型の受託開発ビジネスは中長期的に縮小が見込まれています。こうした環境変化の中、デジタル化が急速に進展し、顧客ニーズの高度化と多様化が進んでいます。
この環境変化を受けて、BIPROGYは従来の受託開発事業の成長限界に対応するため、サービス型ビジネスモデルの拡大と新規事業領域の開発を重点テーマとしました。中期経営計画では、既存顧客基盤を活かした5つの注力領域（金融・リテール・エネルギー・モビリティ・OTインフラ）への戦略的投資と、社会課題解決型の社会DX事業開発を加速。2027年度には売上4,400億円、営業利益率11%を目標に、事業基盤の多様化を推進しています。
新卒にとって： 業界の転換期に携わることで、ビジネスエコシステムの構築や新規事業開発といった、成長企業ならではの経験が得られます。既存の受託開発に加えて、データ・AI、セキュリティ、クラウド管理といった成長領域での最新技術習得の機会も豊富です。
中途にとって： 事業ポートフォリオの転換期に参画することで、注力領域での顧客パートナーシップ強化や、新規サービス開発への関与による幅広いキャリア展開が可能です。社会課題解決型事業の共創経験も市場価値を高めます。
注目すべき変化のサイン： 2026年度末までの成長領域人財確保目標（100人以上）達成状況や、CMJ（カタリナマーケティングジャパン）の子会社化進捗、DI コンサルティングサービスの市場での立ち上がりなど、成長施策の実行状況を確認するとよいでしょう。
過去最高の業績を達成し、成長領域への投資を加速させている段階です。
前年度比で安定的に成長。DX領域への顧客投資の継続と既存事業との組み合わせで着実に増収。
利益も同様に堅調に推移。成長事業への投資が行われながらも利益基盤は安定しています。
中期計画では2027年度に11%を目指しており、段階的に改善する計画。コア事業の効率化が進行中。
当初4,200億円から上方修正。現在の成長軌道と注力領域への投資効果に基づく数値。
業界・全上場企業平均を大きく上回り、長期的なキャリア形成が可能な環境。人的資本への投資が従業員の定着につながっている。
グループとして安定的な規模を維持し、事業拡大と同時に組織基盤も強化中。
平均勤続年数20.8年は業界水準を大きく上回り、長期定着傾向が強い組織です。成長期であっても人員流動は限定的であり、安定した職場環境が定着を支えています。
新規事業・成長事業領域への人財投資を明示的に進行中。キャリア採用やシニア人財活躍推進を通じた人財ポートフォリオの多様化。
新規事業企画・開発スキルの育成に力を入れており、経営層候補人財の育成も計画的に実施中。
働き方改革・エンゲージメント向上に継続的に取り組み、2026年度末に61%達成を計画。10ポイント向上が明示的な目標。
成長領域への100人以上の人財投資、事業創出研修、エンゲージメント向上計画など、組織的な成長機会の拡充が進行中です。既存事業の安定性を保ちながら、新規領域での人財育成に資源を配分しています。
年配層と若年層のバランスが保たれており、ベテラン人財の知見と新卒人財の活力が共存。多世代協働体制の構築が可能。
女性管理職登用、キャリア採用、シニア人財活躍を重点施策として明示。多様な背景・キャリアを持つ人財が参画する組織へ。
年齢構成が比較的安定し、DE&I推進を通じた女性管理職登用やキャリア採用の強化により、多様な人財が活躍できる組織へのシフトが進行中です。
有価証券報告書記載の全従業員平均であり、職種・等級・年齢別の分布は開示されていません
有価証券報告書記載の全従業員平均であり、職種・等級・年齢別の分布は開示されていません
業務内容・プロジェクト性質に応じた柔軟な対応が方針。詳細な就業日数規程は個別確認が必要。
有価証券報告書記載の全従業員平均であり、職種・等級・年齢別の分布は開示されていません
中期経営計画に基づき、コア事業領域の深化と成長事業領域の開拓に向けた積極的な人財・技術投資を展開。志追求型人財育成、次世代経営人財育成、ビジネスプロデュース人財の確保が柱。
新卒にとって: 成長領域への人財投資が活発であり、配属後の最新技術習得機会と業界専門知識の獲得が可能。新卒段階から自社の事業転換プロセスに参画できる環境。 中途にとって: キャリア採用を積極化させており、外部経験者の活躍機会が増加。既存事業での専門性と成長事業での新規チャレンジの両立が可能。
「顧客の経営課題をパートナーとして解決しながら、最新技術と業界知見を習得できる、キャリア成長と社会貢献の両立が可能な環境です。」
システムエンジニアの場合
金融・リテール・エネルギーなどの注力領域で、顧客の経営課題を理解した上でシステムを設計・構築します。要件定義から導入まで、顧客と並走し、複数年にわたるプロジェクトに携わることが多いため、深い業界理解と長期的なパートナーシップが可能。最新のクラウド技術やセキュリティ、AIなどの新技術も実装機会が多くあります。
同じ顧客を担当するセールス、コンサルタント、他社のシステムインテグレーションパートナーと協働。国内外のプロジェクトチームの一員として働く。
DXコンサルタントの場合
顧客の経営課題を戦略立案から実行支援まで携わります。Data&AI Innovation Lab で開発した DI コンサルティングサービスでは、データ分析を活用して課題を可視化し、ビジネスの観点からの解決策を提案。顧客の経営層と直接対話する機会が多く、思考的な仕事が中心です。
顧客の経営部門やプロジェクト推進部門、社内のデータアナリスト、システム開発チーム。時には顧客のパートナー企業とも協働。
営業・ソリューションセールスの場合
顧客ニーズを深く理解し、既存の金融DX や流通DX などの実績をベースに、新たなソリューションを提案します。既に関わっている顧客への追加提案だけでなく、新規顧客開拓も担当。技術と経営の両面の理解が求められるため、市場調査や提案資料作成など、考える仕事の比重が高い。
システムエンジニア、コンサルタント、顧客企業の経営層・情報システム部門。時には海外のパートナー企業との交渉。
キャリアの成長
金融・リテール・エネルギー・モビリティなど5つの注力領域に深く関与することで、各業界のビジネス構造と顧客課題への理解が深まります。また、複数年のパートナーシップを通じて、単なる技術実装ではなく、顧客の経営課題をシステムで解決するスキルが磨かれます。こうした経験は市場価値を大きく高めます。
中期経営計画で注力領域への戦略的投資を明示。各領域のシステム開発・営業プロジェクトが常時進行。
中途にとっては：外部での専門性を更に高められる環境。業界知見を持つベテラン人財が多く、学習環境も整備。
キャリアの成長
AI・データ分析・クラウド・セキュリティなどの最新技術が必須となる時代。BIPROGYではこれらを顧客プロジェクトで実装する機会が多くあります。社内研究開発部門（生成AI、メタバース、量子コンピューティング等の先端技術R&D）とも連携し、次世代技術の学習機会も提供。
中期計画で生成AI、データ分析、セキュリティ、クラウド、次世代デジタルインフラへの投資を明示。DI コンサルティングサービスなど新規事業でも先端技術が活用。
新卒にとっては：新卒から最新技術の習得機会が得られるのは、成長企業ならでは。研修環境も整備。
やりがい・貢献
Purpose『先見性と洞察力でテクノロジーの持つ可能性を引き出し、持続可能な社会を創出』を掲げ、社会DX事業（SX/GX・スマートライフ・地域創生）の開発に取り組んでいます。顧客との共創を通じて、単なるビジネスの成功だけでなく、社会課題解決への貢献を実感できます。
社会DX事業を成長事業の3つ柱の一つに位置づけ。2027年度には100億円規模の事業化を目指す。
一緒に働く人
平均勤続年数20.8年という長期定着傾向の強さは、チームの安定性と成熟度を意味します。同じ顧客に複数年関わる人財が多く、チーム内の業界知見が蓄積されているため、新しく参画した人も学習しやすい環境。OJTと研修を組み合わせた人財育成体制が整備。
有報記載の平均勤続年数20.8年。グループ理念『個人の尊重とチームワークの重視』。2024年9月に人財戦略レポートを公開し、育成体制を明示。
業界理解を深め、長期的なパートナーシップを築きたい人
顧客の経営課題を認識から解決までサポートする姿勢が、組織全体に浸透。複数年のプロジェクト関与が標準であり、浅い付き合いではなく深い信頼構築が評価される。
最新技術を継続的に習得し、実装経験を積みたい人
成長事業領域での新技術活用（AI・データ分析・セキュリティ・クラウド）が活発。プロジェクトで実装する機会が多く、自己研鑽意欲が報われる環境。
ビジネスエコシステムの構築や新規事業開発に関わりたい人
CMJ 子会社化、DI コンサルティングサービス立ち上げなど、新規事業開発が活発。事業創出マネジメント研修など、企画・開発スキルの習得機会も提供。
グローバル視点でビジネスを展開したい人
ASEAN中心の海外展開を加速中。国際ビジネスの機会が増加している。
組織成長期での責任ある役割を担いたい人
成長期。個人と組織の成長が直結する環境
大規模・複雑なプロジェクト特性
顧客企業の経営課題に関わるシステム開発であり、金融機関や流通企業などの基幹システムを扱うため、プロジェクトの規模・複雑性が大きい傾向です。単発の小規模案件よりも、多角的な調整や長期的な推進力が求められる環境です。
複数の関係者を巻き込み、長期で推進するプロジェクトに力を入れられるかを、面接で確認しておくとよいでしょう。
業界知見の必要性
顧客パートナーとしての立場を強化しており、単なる技術実装ではなく、顧客の業界背景を理解した上での提案・支援が期待されます。金融・流通・エネルギーなど、対象業界の基本的な理解度が、キャリア評価に影響する傾向があります。
入社前に、関心のある業界（金融・リテール・エネルギー・モビリティ・OTインフラ）の事業構造や課題について、基礎知識を学んでおくと、配属後の学習がスムーズです。
組織転換期による変動性
事業ポートフォリオの転換期であり、既存事業の効率化と新規事業開発が同時に進行中です。配属部門や担当領域が、経営判断に応じて調整される可能性があります。一方で、こうした変動の中だからこそ、個人の裁量と成長機会が大きい環境でもあります。
組織の事業戦略や中期計画の進捗を定期的に確認し、自分のキャリアがどの領域に向いているか、上司や人事と相談する姿勢が大切です。
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